クレジットカードやカードローンなどの契約情報、利用実績は信用情報機関に蓄積されているため、信用情報機関と提携している金融機関は情報にアクセスして審査に利用することができます。不利な情報があれば契約は難しくなりますが、世の中には信用情報機関に登録せずに独自に与信判断を行っている会社もあります。また、あくまでも情報機関のデータは与信判断の1つの材料でしかなく、最終的に契約するかどうかは金融機関次第のため、多少の延滞程度では契約できる会社もあります。判断基準は公開されていませんが、信用情報上のデータは審査の中でも重要視されるポイントの1つです。
不利な情報が残っているとわかっていながらこうした金融商品の契約をしたい場合、まず信用情報機関に照会を行わない会社を選ぶのが良いです。とはいってもそういう会社はほとんどなく、一部の後払いアプリの発行元に限られます。後払いアプリではSNS認証や身分証明書の提出だけで、少額の後払い枠を与えてくれるケースがあり、与信判断は独自に行っているため、滞納があっても契約できる可能性があるのです。しかし後払いアプリの手数料は利用金額に対しても高額なため、わざわざ手数料の高いものを利用するメリットはあまりありません。
日常的に利用していると負担が大きく膨らんでしまうので、便利に使えるカード会社から信用してもらえるよう、常日頃に金融商品の扱いには注意するようにしましょう。